医療保険は本当にいらない?加入するべき人の3つの特徴
こんなお悩みはありませんか?「最近健康診断の結果が気になり始めた」「万が一病気になったらと考えると不安で仕方がない…」など、年齢を重ねるにつれて健康不安が増してきます。
また健康不安で気になると言えば、入院した際の費用や治療費などでしょう。
そういった万が一の支出に備えるものが医療保険です。
しかし、なかには日本の公的医療保険制度が機能しているため「医療保険はいらない」と考える方もいます。
そこで今回は、医療保険は本当にいらないのか、また医療保険が必要な人とはどんな人なのかについて詳しく見ていきましょう。
目 次
医療保険は本当に必要なのか?
まずは「医療保険はいらない」という考え方と「医療保険は必要である」という考え方を比較していきます。
そうすることで、医療保険が本当に必要なのか不要なのかを判断する材料になるはずです。
自身がどちらの考えに近いかをイメージしてみてください。
医療保険はいらないという考え方
「医療保険はいらない」と考える方の主な理由は前述したものを含め3つあります。
- 公的医療保険制度が整備されている
- 高額療養費制度を利用できる
- 医療保険に加入しても支払われないケースがある
1つめの理由は、日本は国民皆保険制度によってすべての国民が公的医療保険に加入しています。
そのため病院を受診して治療した場合、保険適用のものであれば自身が支払う費用は、治療費全体の1~3割の負担で済んでいるのです。
そのほかの部分は国民から集めた保険料や税金から国が負担してくれています。
日本国内であれば、公的医療保険制度を利用できるため、どの地域にいても少ない負担で治療を受けられるのです。
しかし、病気によっては治療が長引いたり高額な手術を行ったりすることもあるでしょう。
たとえば、治療費に1万円かかった場合、保険適用3割負担であれば実際には約3,000円の負担で済みます。
では100万円の治療費がかかったとしたらどうでしょうか?3割負担でも約30万円必要です。
こういったケースでは自己負担が大きくなります。
そこで利用できる制度が2つめの理由の高額療養費制度です。
1ヵ月間にかかった治療費が上限を超えると、その超えた分を還付してもらえるという制度です。
治療費の上限については所得を基準に判断され、一般的な世帯の上限は約8~9万円程度となります。
つまり、保険適用の治療であれば、どんなに高額であっても1ヵ月あたりの治療費は約8~9万円程度でおさまる可能性があるというわけです。
3つめの理由は、医療保険に加入していても条件に合致しなければ給付金を受取れない場合がある点です。
たとえば「入院5日後から給付金を支払う」などの条件が設けられていると、1泊2日の入院では給付金を受取れません。
このように、保険商品によって支払い条件が異なるため注意が必要なのです。
もし医療保険に加入している場合は、自身がどんな医療保険に加入しているのか、どういった条件で給付金が支払われるのかを確認しておきましょう。
医療保険は必要だという考え方
次に「医療保険は必要だ」と考える理由について見ていきましょう。
主な理由は3つです。
- 保険適用外のカバーが必要
- 入院による収入減への備えが必要
- 現状のまま公的医療保険制度が継続するとは限らない
日本の公的医療保険制度は、一般的な病気やケガにおける医療費の負担を軽減するための制度です。
そのため、自由診療や先進医療に対しては保険適用外となります。
また入院時の個室利用など差額ベッド代や食事代、日用品の購入などは自己負担です。
実際、公益財団法人生命保険文化センターが公表している「2022年度生活保障に関する調査」によると、直近の入院時の自己負担費用は平均で19万8,000円にもなります。
1日あたりの自己負担費用は平均で約2万円という結果もありました。
さらに入院が長引く、退院後すぐに働けないという状況にあると、収入が減ることが予想されます。
先ほどと同じ「2022年度生活保障に関する調査」によると、入院がなければ本来受取れる予定だった逸失収入の平均は約30万円でした。
入院や病気によって働けない期間が長引くほど逸失収入が増え、貯蓄などを切り崩して生活しなければならないこともあるでしょう。
これら2つの理由のほかに、根本的な問題も医療保険が必要と考える理由の1つです。
それは、今後も現在の公的医療保険制度が継続できるかどうかがわからないということです。
日本は少子高齢化が進み、国の財政状況も芳しくありません。
もしかしたら、海外のように医療保険は自身で備える時代がくるかもしれないのです。
こういったことから「医療保険は必要だ」と考える人もいます。
「医療保険はいらない」と「医療保険は必要だ」という理由を比べてみると、万一のときに医療費や生活費に困らないだけの資金を用意できれば無理に医療保険に加入せずともよいかもしれません。
ただ、どんな病気やケガをしてどのくらいの期間働けなくなるとは誰にもわからないため、基本的な医療保険には加入しておいた方が安心でしょう。
次からは、医療保険の加入がおすすめの人の特徴を紹介します。
貯蓄額に不安がある方
潤沢な資産を持っていれば、急な手術によって高額な治療費を請求されても支払えるでしょう。
また日々の生活に困ることもないかもしれません。
しかし、貯蓄額が少ない方や貯蓄が苦手な方には、急な支出を不安に感じる方もいらっしゃるでしょう。
安心して治療に専念できるように、あらかじめ医療保険に加入しておくと金銭面での不安を緩和することができます。
そして貯蓄をはじめたからといってすぐに資産が増えるものではありません。
ある程度の資金が貯まるまでには時間がかかります。
貯蓄しているときに入院することも、ほかの事情で急な出費があることも考えられます。
「医療保険に加入したから安心」というわけではなく、貯蓄を継続しながら医療保険にも加入して備えておくというのも1つの方法でしょう。
子育て世帯の方
入院する人が世帯主の場合、家族の主な収入源が大幅に減る可能性があります。
夫婦2人であれば一方が働くことでまかなうことができるかもしれませんが、子育て中の場合、思ったように働けないケースもあるでしょう。
また、子どもが高校や大学へ進学する予定の場合、生活に必要な資金だけでなく教育資金も必要になります。
文部科学省が公表した「令和3年度子どもの学習費調査の結果」によると、幼稚園から高校卒業までに必要な学習費総額は以下のとおりです。
公立: | 16万5,126円 |
---|---|
私立: | 30万8,909円 |
公立: | 35万2,566円 |
---|---|
私立: | 166万6,949円 |
公立: | 53万8,799円 |
---|---|
私立: | 143万6,353円 |
公立: | 51万2,971円 |
---|---|
私立: | 105万4,444円 |
そして、3歳から高校卒業までの学習費総額を計算すると以下のとおりになります。
- 幼稚園から高校まですべて公立の場合は、約576万円
- 幼稚園から高校まですべて私立の場合は、約1,840万円
次に大学に進学したと考えると年間の授業料や入学料、施設設備費などが必要です。
文部科学省の「国公私立大学の授業料等の推移」、「私立大学等の令和3年度入学者に係る学生納付金等調査結果について」を参考に紹介します。
国立の場合 | 81万7,800円 |
---|---|
私立の場合 | 135万7,080円 |
4年間通ったとすると国立大学で約240万円、私立大学の場合は約415万円必要です。
他県の大学に進学するなどの理由で一人暮らしをする場合は、別途生活費も考えなくてはいけません。
子どもの進学先によって、そして扶養する子どもの人数によって、準備しておきたい教育資金は異なります。
子どもや扶養家族がいる場合、医療費や生活費確保のための貯蓄と教育資金の確保を考えつつ、老後のための資産形成も考えなければなりません。
一般的な家庭の場合、どれもバランスよく準備しようと思えば、毎月大きな金額を貯蓄する必要があり現実的ではありません。
こういったことをふまえて、親の入院を理由に子どもが希望する進学先に進学できないということをできるだけ防ぐためにも、医療保険を検討するのもよいでしょう。
自営業やフリーランスの方
自身が働けなくなると収入が大幅に減ってしまう可能性があるため、医療費の支払いが負担になったり日常生活を送ることが難しくなったりすることが考えられます。
会社員の場合、病気やケガで働けなくなると会社の健康保険組合から傷病手当金が支払われます。
一方、自営業やフリーランスの方には傷病手当金がありません。
このほかに、年金制度についての違いもあります。
会社員の場合は国民年金以外に厚生年金があり、2階建ての年金制度です。
自営業やフリーランスの方は基本的には国民年金のみが主な年金となるため、老後資金の確保もしておかなければなりません。
事前に入院したときのことや老後のことなどを考えて多めに貯蓄しておけば安心ですが、毎月多めに貯蓄することが困難な方や自営業・フリーランスとして働き始めたばかりの方は、万一の場合に備えて医療保険に加入しておくと安心でしょう。
(まとめ)自身の状況に合わせて医療保険を検討しよう
医療保険が必要なのかいらないのかという議論は、一人ひとり違う答えにたどり着くはずです。
しかし「まとまった資金がない」「自分が入院したら家族が困る」「入院すると収入がなくなる」という方は、医療保険への加入を検討した方がよいかもしれません。
すでに医療保険に加入している方でも、古い医療保険に加入していることで支払い条件が厳しく給付金を受取れないということも考えられます。
さらには必要以上に医療保険を手厚くすることで家計を圧迫しているケースもあります。
家計や家族構成の変化から医療保険の内容の見直すことで、どんな保険に加入しているのか確認でき安心感も増すでしょう。
自身の家計や家族構成に合った医療保険に加入するためにも、ぜひ一度専門家に相談してみてはいかがでしょうか。