オンラインショップ
イオンレジのオンライン決済とは？導入メリットを紹介
オンラインショップ運営にあたってオンライン決済を導入したいと考えている方もいるのではないでしょうか。オンライン決済を導入することで、インターネット上で決済が完結できるので売上の増加や顧客満足度の向上などにつながります。
イオンフィナンシャルサービスの提供する、オンライン決済対応の「イオンレジ」では、多種多様な決済手段の一括導入、入金の一本化など、さまざまなメリットがあります。
なおオンライン決済の導入にあたっても、店舗でのご利用同様に加盟店手数料が発生することや、オンライン決済ならではの注意点もあります。
この記事では、イオンレジを導入したスポーツ用品店を例に、オンライン決済とはどのようなものかという概要のほか、オンライン決済（イオンレジ）の種類なども解説していきます。
コロナ禍で営業形態を大きく変化したスポーツ用品店
今回紹介するのは都内のスポーツ用品店です。同店は実店舗で営業をしていましたが、新型コロナウイルスの感染拡大によって、ネットショップに移行しています。
都心のスポーツ用品店をネットショップに移行
店舗は都内の地下鉄駅から徒歩5分ほどに位置し、郊外に倉庫とネットショップのための事務所があります。もともと店舗ではスキー用品をメインに取扱っていました。しかし、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて実店舗の事業を縮小させ、ネットショップに移行しました。
実店舗はメンテナンスの窓口として継続
販売の中心をネットショップに移行したことにより、実店舗では新商品や付属品のみ販売するようになりました。実店舗は30平米ほどで、スキー用品の修理やメンテナンスの窓口としても機能しています。一方、600平米ほどある郊外の倉庫は、事務所スペースを拡大して通販事業の拠点としています。
オンラインショップの開設に合わせてオンライン決済サービス導入
オンラインショップを開設するにあたり、オンラインでのキャッシュレス決済サービスの導入が必要です。ここでは、商品販売をオンライン主体に移行したことに伴うオンライン決済サービス導入の経緯についてうかがいました。
ECシステムとオンライン決済サービスを検討
――オンライン決済サービス導入までの経緯を教えてください。
これまで実店舗では、現金とクレジットカード決済に対応していました。しかし、オンラインでショップを開設するには、お客さまの利便性の面でオンラインで決済できる仕組みが必要だと考えました。そのため、どのようなオンライン決済やECシステムを導入すればよいのかと検討していました。
コスト面が課題
――オンライン決済サービス導入にあたっての不安はありましたか。
コスト面での不安がありました。ECサイトの立ち上げだけでなく、オンライン決済を導入するとなると、大きなコストが必要になるのではないかという心配がありましたね。
実際の導入の流れ
――イオンフィナンシャルサービスを選んだ理由はありますか。
同業の知り合いの方から、イオンフィナンシャルサービスを紹介してもらったことがきっかけです。その後、営業担当の方に連絡しました。
知り合いの方は店舗販売がメインでしたが、弊社はネットショップがメインです。そのため、営業担当の方からは「イオンレジ」を提案してもらいました。
オンライン決済サービスを導入するメリット
オンライン決済とは、インターネットを介した取引の際に用いられる決済方法です。
店舗がオンライン決済サービスを取り入れるメリットは次のとおりです。
売上の増加
オンライン決済サービスを導入することで、売上の増加が期待できます。オンラインで商品やサービスを購入もしくはご利用を検討しているユーザーは、代金引換払いや、後日振込などの現金決済のみの場合、サイトから離脱してしまう傾向にあります。そのため、多くのユーザーがご利用する傾向にあるクレジットカード決済などのキャッシュレス決済に対応すれば、離脱を防ぎ売上の増加につなげられます。
また、クレジットカード決済以外にもオンライン電子マネー決済やコード決済など、幅広いオンライン決済方法に対応することで、より売上の増加が期待できます。
さまざまな決済方法による顧客満足度の向上
イオンレジであれば、各決済事業者とイオンフィナンシャルサービスが一括で契約を行うため、クレジットカード決済、コンビニ決済、銀行ネット決済、そのほか決済ごとに、複数の決済事業者との個別契約は不要となります。
売上管理の負担軽減
決済代行会社を活用してオンライン決済サービスを導入すれば、売上管理の負担も軽減可能です。
決済代行会社を介さずに、クレジットカード会社ごとに直接契約すると、各社で異なる入金日に応じた売上管理が必要です。一方、決済代行会社（イオンレジも同様）を介すことで、さまざまな決済方法による売上金がまとまって入金されるため、売上の管理も楽になります。
オンライン決済サービスを導入する注意点
オンライン決済サービスの導入はメリットだけではありません。次のようなリスクがあることも認識しましょう。
情報漏洩や不正利用のリスク
オンライン決済サービスでは、お客さまのクレジットカード情報を取扱うことになります。オンラインでのクレジットカード決済は、情報漏洩による不正利用のリスクがある点に注意が必要です。経済産業省の発表によれば、2022年のクレジットカード不正利用額は437億円にもおよんでいます。
セキュリティ対策を施さずにクレジットカードの情報漏洩や不正利用が発生した場合、カード所有者さまだけでなく、チャージバック（返金）の対応が発生する可能性のある加盟店さまにも多大な被害がもたらされます。
このようなクレジットカードの情報漏洩や不正利用のリスクを防ぐためにサイトのセキュリティ強化など、日頃から被害発生時の対策を思索することが大切です。
オンライン決済サービスのご利用者側のメリット
オンライン決済サービスは導入した店舗だけでなく、利用者側にもメリットがあります。オンライン決済であれば、お客さまは現金をその場で用意しなくても商品やサービスを購入可能です。また、海外のサイトであってもご利用できます。
家計管理がしやすいというのもオンライン決済サービスは利用者にもたらすメリットです。オンライン決済サービスであれば、明細で何にどれだけ使ったかを把握しやすく。利用者は現金よりもスムーズに家計管理が可能です。
オンライン決済の種類
オンライン決済の種類は大きく次のとおりです。
オンライン決済の種類はいくつもあります。複数の決済方法に対応することでお客さまの利便性を高められます。
クレジットカード決済
クレジットカード決済はオフラインだけでなく、オンライン決済でも使用される決済方法の代表例です。経済産業省の発表によれば、2022年のキャッシュレス決済のうち、30.4％をクレジットカード決済が占めています。
お客さまがクレジットカード決済をご利用した場合、利用手数料を引いた額が店舗に支払われます。クレジットカード決済の特徴は一括払いだけでなく、分割払い、リボ払いなど、お客さまが支払回数などを選べる点です。お客さまは自分の無理のない範囲での支払方法を選べるので幅広い決済方法に対応可能です。
参考： 『2022年のキャッシュレス決済比率を算出しました』
デビットカード決済
クレジットカード決済のように、オフライン決済、オンライン決済でも使用されるのがデビットカード決済です。デビットカード決済とクレジットカード決済では、次のような違いがあります。
●デビットカード決済：ご利用金額が銀行口座からカード会社によって即時引落とされる
●クレジットカード決済(一括払いの場合)：月の締日までのご利用金額が、決められた支払日にお客さまの口座からカード会社によって引落とされる
クレジットカード決済は個人の与信に応じてご利用額が決定します。そのため、銀行口座にある金額以上の額をご利用可能です。しかし、デビットカード決済は銀行口座にある金額以上の買い物はできません。
デビットカードはクレジットカードと異なり、一般的に発行のための審査が不要です。そのため、クレジットカードが作成できない層でもご利用できます。デビットカード決済に対応することで、クレジットカードをご利用しない層にもアプローチが可能です。
コンビニ決済
コンビニ決済はクレジットカードを持っていない人でもご利用できる決済方法です。お客さまはサイトで購入した商品の代金をコンビニで払います。コンビニ決済は24時間365日ご利用できるため、利便性が高く幅広い層でご利用されています。
コンビニ決済で用いられる支払方法は主に次の2通りです。
●払込票方式：バーコードなどの印字された紙をご利用して支払う
●ペーパーレス（番号通知）方式：専用端末から出力された申込券で支払う
キャリア決済
キャリア決済とは携帯電話の大手キャリアが提供している決済サービスです。IDとパスワードを使った認証によって代金の支払いが可能です。スマホ1台でそのまま支払いが完結するため、お客さまの利便性が高まります。
なお、店舗がキャリア決済を導入する場合、申込や経理処理などの手続きがキャリアごとに必要です。しかし、決済代行会社をご利用することで、手続きが一括で完了します。
コード決済
コード決済はQRコードなどを用いて支払うキャッシュレス決済方法です。コード決済はクレジットカード決済、デビットカード決済などと同じく、オフライン、オンラインでも使用されています。
オフラインの場合、店舗が提示するコードをお客さまが読取る、もしくはお客さまが提示するコードを店舗が読取ることで決済が可能です。オンラインの場合、サイトにアカウントIDとパスワードを打ち込むことで、アカウントのチャージ残高もしくは紐づけたクレジットカードで決済が可能です。
コード決済もクレジットカード決済と同じく、基本的に決済額に応じてポイントが進呈されます。また、個人間での送金サービスが使えるものも多いです。
※QRコードは株式会社デンソーウェーブの登録商標です。
ID決済
ID決済は、クレジットカードや決済サービスをスマホなどに紐づけ、端末にかざすだけで決済できます。
外部サービスで保有しているポイントもご利用可能です。
後払い決済
後払い決済は商品を受け取った後に、コンビニや銀行で代金を支払う方法です。後払い決済であれば、お客さまは基本的に事前登録不要で少ない入力作業で商品を購入できます。
なお、後払い決済におけるご請求書の発行や代金回収などの業務は代行してもらえます。
オンライン銀行決済
オンライン銀行決済はインターネットバンキングを活用して、お客さまの銀行口座から商品やサービスの購入代金を引落とす決済方法です。お客さまがオンライン銀行決済をご利用するには、基本的にサイトが契約している銀行の口座の開設とインターネットバンキングを申込んでおく必要があります。
オンライン銀行決済であれば、クレジットカードを保有していないお客さまや、クレジットカードを頻繁にご利用しないというお客さまの集客に効果的です。
電子マネー決済
電子マネー決済とは交通系ICのように、あらかじめ現金をチャージして商品やサービスを購入する決済方法です。このようにチャージ残高で決済する方法はプリペイド方式と呼ばれています。
一方、ポストペイ方式と呼ばれる、銀行口座やクレジットカードと連携して、使用した分だけ支払う方法もあります。
オンラインで電子マネー決済を使用する際の具体的な方法は次のとおりです。
●お客さまがサイトで電子マネーの番号を入力・送信する
●決済時にアプリを起動して支払う
オンライン決済とは？まとめ
オンライン決済サービスを導入することで、複数の決済方法を一度の手続きですべて導入でき、売上金もまとめて入金となることで管理が楽になるなど、売上の増加や顧客満足度向上など以外にもメリットが生まれます。イオンフィナンシャルサービスでは決済代行サービスとして、イオンレジを提供しています。イオンレジはネットショップやECサイトで、クレジットカード決済やコンビニ決済などさまざまな決済手段を導入可能です。オンライン決済の導入をご検討の方はぜひご相談ください。
新規加盟や販促サポートなどお気軽にお問い合わせください。
新規加盟をご希望の方は下記よりお手続きください。
ネットショップ移行でも既存ユーザーのつなぎ止めに成功
スポーツ用品店をネットショップに移行したことで、どのような効果が生まれたのでしょうか。ここではネットショップ移行による変化をうかがいました。
売上は減少したものの徐々に回復
――ネットショップ移行で売上に変化はありましたか。
ネットショップに移行してから徐々に売上は伸びています。まだ実店舗の最盛期にはおよびませんが、今後は大幅に売上を伸ばしていこうと考えています。
店舗販売のときよりも、決済種類が豊富になっているので、その影響は大きいと思います。
実店舗を残したことで常連客の離脱も防止
――ネットショップ移行で業務に変化はありましたか。
実店舗からネットショップに業態を変えたため、既存のお客さまは離れてしまうのではないかと心配していました。
しかし、実店舗をメンテナンスの窓口として残したことが、既存のお客さまの確保につながったようです。店舗で相談した後にネットショップで購入してくれるお客さまもいれば、ネットショップで注文した商品を店舗で受取るお客さまもいます。実店舗を残して正解だったと思っています。
従業員数も最小限に
――ネットショップ移行によってほかに変化はありましたか。
ネットショップで決済の管理をするため、実店舗より業務量が少なくなりました。その結果、従業員数も少なく済み、人件費を削減できています。
また、イオンレジの初期費用も無料でしたので、安心してさまざまな決済方法を導入することができました。
まとめ
今回紹介したスポーツショップは、コロナ禍を経て実店舗からネットショップでの商品販売に切り替えました。ネットショップで商品を販売するにあたり、イオンレジを導入しました。オンラインでの販売メインに切り替えたことで、人件費の削減に成功するだけでなく、豊富な決済種類の取扱いが可能になったことで売上も落とすことなく営業できているようです。
イオンフィナンシャルサービスは決済代行サービスであるイオンレジを提供しています。イオンレジであれば、ネットショップやECサイトでクレジットカード決済をはじめ、さまざまな決済手段を導入可能です。
オンライン決済、キャッシュレス決済の導入を検討している方はぜひお問い合わせください。
